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白川 敏彦*; 井尻 裕二*; 長坂 和佳*; 松本 昌昭*
JNC TN8400 2000-021, 66 Pages, 2000/04
JNC-TN8400-2000-021.pdf:4.38MB
高レベル放射性廃棄物の地層処分研究における、第2次取りまとめの核種移行解析において使用した核種移行解析コードMATRICSの信頼性を検討した。検討方法としてMATRICSおよび解析解により核種移行パラメータについての感度解析を行い、各々の計算結果を比較した。また、MATRICSで使用している逆ラプラス変換法であるTalbot法とCrump法、細野法に関して核種移行パラメータについての感度解析を行い、各々の逆ラプラス変換法による結果を比較した。検討の結果、以下の事項が判明した。・マトリクス拡散距離無限の場合におけるMATRICSによる解析結果と解析解との比較の結果、Pe数が1.0
100のとき、MATRICSによる解析結果の誤差は、最大で約0.4%であり、透水量係数が1.0
10-101.010-5(m2/s)のとき、MATRICSによる解析結果との誤差は、最大で約5.5%であった。・マトリクス拡散距離有限(0.031.0(m))の場合におけるMATRICSによる解析結果と解析解との比較の結果、Pe数が1.0100のとき、MATRICSによる解析結果の誤差は、最大で約0.7%であり、透水量係数が1.010-101.010-5(m2/s)のとき、MATRICSによる解析結果の誤差は、最大で約2.4%であった。・逆ラプラス変換法であるTalbot法を他の逆ラプラス変換法による結果と比較した結果、Talbot法は、Pe数が5.010-12.0103、透水量係数が1.010-7(m2/s)以下の場合は、計算結果は、Crump法、細野法と同様の結果となった。以上のことから、第2次とりまとめにおけるPe数及び透水量係数の範囲においては、MATRICSによる解析結果は信頼できるものであると結論づけられる。
江崎 哲郎*; 神野 健二*; 三谷 泰浩*; 蒋 宇静*; 内田 雅大; 赤堀 邦晃*
JNC TY8400 2000-004, 94 Pages, 2000/03
JNC-TY8400-2000-004.pdf:7.73MB
放射性廃棄物の地層処分は、地下の構成材料である岩盤の隔離性、密閉性などを積極的に利用するものであり、その設計にあたっては安全性、経済的合理性、環境上の配慮など、従来の地下構造物と比べて格段に厳しい設計条件が要求される。そのため、岩盤においてその特性を支配する不連続面の力学・透水特性およびカップリング特性などを適切に把握する必要がある。本研究では、理想的な条件下で実験を行なうための新しいせん断透水同時試験装置の開発を行った。そして、装置の検証を兼ねて行ったせん断透水同時実験の結果、新装置は、上箱の回転による影響を定量的に評価でき、一方向流による透水試験を実施することができた。さらに、不連続面のせん断透水同時特性は、垂直応力が大きくなると上箱の回転による透水係数が著しいことを明らかにした。また不連続面の間隙幅分布を不連続面凹凸の幾何学特性とGIS(地理情報システム)によるシミュレーションによって特定する方法を提案するとともに、せん断透水同時試験のモデルを構築し、せん断透水同時特性のメカニズムを明らかにすることを目的としてシミュレーションを行った。その結果、GISによるシミュレーションの有効性を示すことができた。
今 哲郎
JNC TN8440 2000-004, 93 Pages, 2000/03
1995年より4期5年計画で「建工部イントラネットの構築」を進めてきた。本計画の全体構想と第2期までの開発の経緯および実績・成果に関しては、すでにPNC PN8440 97-032にて報告した。今回は97年度から99年度までの(第34期の)実績・成果について報告する。主な内容は次のようになる。開発の全体計画と9899年度の成果の概要を取りまとめた。コストパフォーマンスに優れた高速LAN機器を導入し、さらにWINSサービスの実施した。これにより部全域から部サーバーにアクセスする高速イントラネットシステムが構築できた。Exchange Server5.5を本格稼動させ、部内グループスケジュールの共有化およびパソコンによる会議室予約システムの運用化をはかった。ACCESS97による現地工事管理データベ-スシステムを自主開発し、運用した。9899年度はそれをさらに発展させ、SQL Server6.5/Active Server PagesによるダイナミックWeb対応版の現地工事管理データベースシステムを自主開発し運用した。98年には建工部ホームページを正式開設し、運用した。部内利用も定着化してきた。
鈴木 和彦*; 島田 行恭*
JNC TJ8400 2000-052, 136 Pages, 2000/02
JNC-TJ8400-2000-052.pdf:4.16MB
HAZOP(Hazard and Operability Study)は多くのプラント、プロセスの安全評価に利用され、その有用性が認められている。しかし、解析には多くの時間と労力を要するという問題があり、計算機により自動化する研究が行われている。昨年度研究報告書では、プラント構成要素の異常の因果関係を記述するための要素異常基本モデルを提案し、異常伝播構造の情報を考慮に入れた安全評価支援システムを開発した。システムの開発にはGUI(Graphical User Interface)に優れたオブジェクト指向開発ツールであるG2を用いた。このシステムを高放射性廃液濃縮工程の安全評価に適用し、有用性を示した。本研究では、より詳細な解析結果を得られるようにするために、HAZOP解析システムの解析能力を向上させることを目的とする。昨年度提案した要素異常基本モデルを利用し、プラント構成要素単位の異常伝播とプラント規模の異常伝播を考慮したHAZOP解析を行う。さらに、複数の物質を処理する装置を対象とした影響解析、原因解析を詳細に行うことのできるHAZOP解析システムを構築する。知識ベースに物質情報を新たに加え、複数の物質に対するHAZOP解析を行うことで、様々なプラントを解析することが可能となる。本研究で提案したHAZOP解析システムを用いて、再処理プラントの高放射性廃液濃縮工程を対象とした安全評価を実施し、その有用性を示す。
折居 茂夫*
情報処理学会論文誌, 39(3), p.529 - 541, 1998/03
プログラムレベルからループレベルまでの性質を一環して評価する、数値計算のための並列計算機評価方法を提案する。この方法に使用するループの処理時間モデルの特徴は、理論最大性能flop/s等で規格化された効率を表す係数を導入し、ループレベルの性能評価を可能にした点にある。このループの処理時間モデルからプログラムの処理時間モデルを作成し、時間の測定によりモデル係数を決定し、プログラムレベルの性能評価を行うことができる。例として、この性能評価方法を粒子分割法で並列化した分子動力学プログラムに対して適用し、ベクトル並列計算機VPP300の性能を評価した。その結果プログラムの性能は、粒子数、プロセッサ数に加えて遮蔽距離と物理量の観測回数に依存していることがわかった。この性能評価方法は、計算機利用プログラム開発、計算機設計という3つの見地から成る性能評価を可能にする。
瓜生 満; 篠原 孝治
PNC TN8410 97-223, 125 Pages, 1997/05
事業所構内の埋設物については、従来埋設図を作成して管理してきたが、各種建設工事等が異なる部門から発注されるため、適宜埋設図に反映されるべき情報が一元的かつ短時間のうちに図面更新できないため、情報の欠落、混乱をきたしてきた。そのため、第1段階として埋設図をCADに入力、更新できるシステムを構築する必要がある。さらに、第2段階として埋設物調査を行い、調査結果を本システムに反映し、より正確な埋設物情報を一元管理、運用していく必要がある。これらに対応するため、平成4年(1992)11月よりCAD入力を開始すると共にシステムの構築を進め、平成9年(1997)2月に本システムの構築が終了し、運用に入った。その間、第2中間開閉所、リサイクル機器試験施設(RETF)等の調査をして埋設物図に反映した。今後も新規建設に伴う調査に基づきデータの更新を行う予定である。
Vol,4)土屋 真*; 谷下田 雅之*
PNC TJ1211 97-001, 820 Pages, 1997/01
本業務では、釜石原位置試験の結果を一元管理し、効率的に利用することを目的とし、データベースを作成した。データベースの作成にあたり、取得されたデータの種類、量、取得形態さらには今後の調査の展望を考慮し、システム分析、データベース設計を行った。なお、本システムは、専門的な知識がなくても運用・管理ができるようにパソコンを中心とし、データベース管理システムに市場占有率の最も高いOracleを用いる構成とした。導入したハードウェア上に、システム設計に基づき1,365個のデータテーブルからなるデータベースを作成した。また、データベースには、時系列データに対して、平均、間引き、補間および移動平均機能を付加した。さらに、局所座標で登録されている座標系に対する変換機能を作成した。
白井 更知; 須藤 俊幸
PNC TN8460 95-001, 92 Pages, 1995/09
米国オークリッジ国立研究所で開発された臨界安全・しゃへい解析及び熱解析を行う計算コードシステムであるSCALE-4.2コードの、sunEWSへのインストール作業及びインストールしたコードの検証作業を行った。SCALE-4.2の開発ベースはIBMEWSであるため、sunEWS機種へのインストールは、OS、FORTRAN、Cコンパイラ等のバージョンやシステム環境の違いにより、ソースコードの修正が必要となった。インストール作業については、特にこの修正点について詳説し、パッケージ解凍方法から、サンプル問題の実行までをまとめた。インストールしたSCALE-4.2の検証作業については、実行したサンプル問題の出力結果とパッケージ添付のIBMEWS機種での出力結果の比較、並びに、臨界ベンチマーク計算により行った。なお、本資料はインストールしたSCALE-4.2コードシステムの品質保証及び今後のバージョンアップ、修正・改造等の保守管理作業、検証作業の必要情報として取りまとめたものである。
日笠 直樹*; 大井 貴夫
PNC TN8410 95-215, 67 Pages, 1995/07
本報告書は、高レベル廃棄物固化体インベントリの経時変化をグラフ化するために作成したグラフィック・ユーザ・インターフェースプログラム、処理プログラムについてまとめたものである。固化体のインベントリ計算では、大洗情報センターまたは東海事業所地層処分開発室所有のORIGEN-2を使用し、グラフ作成にはワークステーション上のグラフ化汎用ソフトUNIRASを使用した。そこで、ORIGEN-2の計算結果から必要なデータを抽出する処理及びUNIRASでグラフ作成に利用できる形にデータを加工するプログラムの開発を行った。また、これらのプログラム群を容易に利用できるよう、対話形式のグラフィック・ユーザ・インターフェースを作成した。このグラフィック・ユーザ・インターフェースを利用することにより、ORIGEN-2の出力の見方、UNIRASコマンドに関する知識がなくてもグラフ作成が容易に行えるようになった。
not registered
PNC TJ1575 94-001, 76 Pages, 1994/03
かつて米国のアポロ計画が盛んであった時代、「波及効果」という言葉がたびたび使われた。宇宙という極限状態で使われる技術が、通常の科学技術に大きな刺激を与え、個別の分野でも、全体としても、科学技術の進歩に貢献するというのが波及効果である。人間を月に運ぶというプロジェクトが、実社会での効用に結びつかなかったことに対するある種の言い訳であった。しかし、現実にも材料開発、システム工学の提案などの面で他の分野に大きな刺激になったことは否定できない。しかし、宇宙開発と並ぶビックプロジェクトである原子力では、波及効果という言葉が使われることは稀である。宇宙と違い、エネルギーという現実的な目的が厳然と存在するため、特に波及効果を強調する必要がなかったという側面があるのは確かである。とはいえ、莫大な経費をつぎ込んだ研究開発の成果のうちには、他分野で役にたつ技術は多いはずである。放射線環境という特殊な世界で通用する技術が他の分野の参考にならないはずはない。安全性という面できびしい条件を課された原子力の技術や思想は、他分野を刺激するはずである。勿論、小型で大きなエネルギーを取り出せる原子炉を宇宙開発などで積極的に利用することもある。宇宙開発と同等、もしくはそれ以上に波及効果があっても不思議のないのが原子力開発であろう。1987年に策定された現行の原子力開発利用長期計画は、原子力政策をエネルギー政策としてばかりでなく、科学技術政策という側面からも考えることを提唱した。その長計は現在、改訂作業が進められているが、科学技術政策という側面を一層重視する方向で検討が進められている。この考え方に対する長計での力点は、基礎研究重視という科学技術政策の方向に沿って、原子力という立場からより基礎的な研究に取り組むことにある。これも重要な施策ではあるが、それにもまして大切なことは、原子力の技術と他の分野との交流を活発化することである。その他
福島 峰夫; 川妻 伸二; 和田 孝雄; 山本 隆一; 田中 康正
PNC TN8410 93-192, 129 Pages, 1993/05
原子力施設など放射線環境下で使用される電子部品や材料等について、多くの放射線照射試験が行われ、様々なデータが得られている。これらのデータは、原子力施設で使用される機器の設計の際、部品の選定や採用の可否の検討に極めて有効であることから、機器・材料の放射線劣化のデータを蓄積・活用するためのデータベースを構築・整備した。データベース構築にあたって、始めに予備検討を行い基本要件(利用対象者、収集するデータ範囲等)及び構築の条件(目的、機能等)を明らかにした。次に、データ入力のためのデータシートの検討を行った。以上の検討結果を基に、データベースシステムの試作を行った後、試作したシステムの課題点を抽出し、データベースシステムの改良を実施した。また、システムの改良と並行して、半導体及び高分子材料の放射線劣化のデータを収集・蓄積した。データベースに関する専門知識のない者でも簡単に操作できるデータベースシステムを構築することができ、平成5年7月現在で、半導体データ約1000件、高分子材料データ約500件を蓄積できた。構築したデータベースを用いて、放射線環境下で使用する電子機器の耐放射線性の評価を実施することができた。今後は放射線環境下で使用される機器の設計支援を行えるように、継続してデータの収集及びシステムの課題点の摘出・改良を行う。
晴山 央一; 圓尾 好宏; 飛田 和則; 篠原 邦彦
PNC TN8460 92-001, 65 Pages, 1992/03
CORALは、再処理施設から海洋放出される放射性物質に起因する一般公衆の線量当量を評価する計算コードである。CORALにおいて考慮している被ばく経路は、海産物摂取による内部被ばく並びに漁業活動及び海浜利用による外部被ばくである。放出された放射性物質の海洋拡散は、東海地先における拡散実験や流動調査等の結果をもとに作られた拡散式、流動パラメータ等を用いて計算し、海水中の放射性物質濃度を求める。この海水中の放射性物質濃度から海産物への濃縮係数、海岸砂や漁網への汚染係数を用いて海産生物等の放射性物質濃度を計算し、一般公衆の年間の線量当量を評価する。評価に用いる各種パラメータは、東海周辺環境において適切なフィールドデータが得られている場合にはこれを用いることにしているが、得られていない場合は、IAEAやNRC等の文献値を参考に決定している。CORALは、ANSI FORTRAN-77に準拠したVS/FORTRANで書かれており、ほとんどのコンピュータで実行可能である。
芦田 敬
PNC TN8600 92-007, 77 Pages, 1992/02
本報告書は、1991年3月から7月までの間、動燃事業団とベルギー・モル研究所との共同研究の一環としてベルギー・モル研究所において実施した核種移行試験の成果をまとめたものである。地下試験施設において1988年から継続しているトリチウム移行試験のサンプリング及び分析を実施し、計算コードを用いた解析結果との比較を行った。その結果、解析結果と実験値は良い一致を示していた。また、地上試験施設において、2種類の東濃鉱山の砂岩(垂直方向コアと水平方向コア)を用いて収着性核種(SUP134/Cs)の遅延係数測定試験を開始した。出張期間中は、遅延係数の取得までは至らず、トリチウムを用いた透水係数の測定で終了した。2種類の砂岩の透水係数を比較すると、水平方向コアのほうが垂直方向コアよりも約2倍大きな値であり、岩石の異方性が見られた。モル研究所は、トレーサとして放射性核種を使用できる地下試験設備を有しているので、今後とも共同研究を継続して貴重なデータを取得する必要があると考える。
村上 浩之*; 金盛 正至; 中本 敦*; 関 昭雄
PNC TN841 81-57, 19 Pages, 1981/10
放射線位置検出器による放射性粒子粒径測定法は,当初の目標である5mm巾電極による粒径測定及び均一な抵抗性電極による測定が従来のオートラジオグラフィー法と比較して良い精度で測定可能であることがわかっている。本報告書は粒子径情報を,実際の粒子径に変換する情報処理の方式に関する調査検討である。検討の結果粒子径データを実粒子径に変換するにはミニコンクラスの計算機を使用することで可能であることがわかった。放射性粒子粒径測定法は,放射線位置検出器を用いて実施する場合コスト高となるのが欠点であるが,現在までの研究により,検出部として,1.半導体位置検出器を直接用いる方法,2.ZnS(Ag)シンチレータ,JiTチューブ及び半導体位置検出器を用いる方法があり,出力された粒子径に関する画像処理を行うことにより,粒子の分布状態及び粒子径を目視で迅速に確認できることがわかっている。
